# 【アジャイルソフトウェア開発宣言】「契約交渉よりも顧客との協調を」編

> アジャイルソフトウェア開発における「契約交渉よりも顧客との協調を」という価値観を探求し、顧客との対話の重要性やアンチパターンの改善策について具体的な実践例を通じて解説した記事です。

- 公開日: 2025-03-21
- 更新日: 2025-03-21
- 著者: 青木 陸
- タグ: アジャイル開発
- URL: https://tech.anycloud.co.jp/articles/agile-manifesto-3

---

Anycloud PdMの青木です。

前回、アジャイルソフトウェア開発宣言における「包括的なドキュメントよりも動くソフトウェアを」について考えました。

<div class="link-card-wrap"><a class="link-card" href="/articles/agile-manifesto-2/" target="_blank" rel="noopener noreferrer"><span class="link-card-body"><span class="link-card-title">【アジャイルソフトウェア開発宣言】「包括的なドキュメントよりも動くソフトウェアを」編</span><span class="link-card-description">アジャイルソフトウェア開発における「包括的なドキュメントよりも動くソフトウェアを」という価値観を探求し、実践的なアプローチやアンチパターン、改善策についてまとめた記事です。</span><span class="link-card-meta"><img class="link-card-favicon" src="./linkcard-01-favicon.ico" alt=""><span class="link-card-domain">tech.anycloud.co.jp</span></span></span><img class="link-card-image" src="./linkcard-01-image.webp" alt=""></a></div>

今回は、[アジャイルマニフェスト](https://agilemanifesto.org/iso/ja/manifesto.html)における「契約交渉よりも顧客との協調を」について、自分の失敗談も踏まえてまとめてみました。

## チームとして、全員が成果に責任を持つ

-   契約の目的 ＝ 当事者間で法律上の権利や義務を発生させ、後々のトラブルを回避するため
-   開発範囲（責任分担）、納期や費用
-   対話を通して協力しながら、変化に対応していくのが大切で、契約条件が邪魔してはならない
-   受託開発だけでなく、自社開発でも当てはまる
-   社内のビジネス部門・営業部門などが「顧客役」を担うことがある
-   契約交渉を「社内ルール」や「承認プロセス」と置き換えることもできる

## **アンチパターン**

### **契約にこだわりすぎて、顧客と対立関係になる**

-   顧客から新しい要望があっても「契約に入っていないので対応できません」と即答してしまう
-   顧客が変化に柔軟に対応できないベンダーだと認識し、不満を抱いて関係が悪化する

**↓改善案**

-   顧客と同じ目線（立場）になって考える（肩を並べる）
-   例） 顧客から新しい機能追加の希望があった際、まずは目的や背景、その最適なアプローチをすり合わせた上で、見積もりや納期を整理する
-   顧客との長期的なパートナーシップを視野に入れる
-   例）当初予定していなかった追加開発の提案や改善策を、定期的な打ち合わせで積極的に行い、必要があれば契約更新など柔軟に行う

### **契約更新・変更手続きを必要以上に複雑にする**

-   小さな追加機能にも多重承認を求めたり、過剰な事務手続きを強いたりする
-   顧客がプロジェクトの柔軟な変化に疲弊し、アジャイル開発のメリットを活かせなくなる

**↓改善案**

-   契約形態を変える
-   例）請負ではなく準委任にする

### **チーム内で責任をなすりつける**

-   個々のスコープのみで責任をもってしまい、対立関係になる

-   QAは自分の担当ではないからとか、仕様書が漏れていたからとか

**↓改善案**

-   スクラムを組んで、チーム / スプリントで目標立てて、チームで振り返る（レトロスペクティブ）

## まとめ

契約という明確な枠組みを設けることは大切な一方で、それにこだわり過ぎると顧客との対立や事務作業の増加を招き、アジャイルな開発が難しくなるリスクがあります。チーム全員が成果にコミットし、契約をベースにしながらも常に顧客と対話し、柔軟に変化に対応できる環境づくりを意識していきましょう。
